コンピュータ・インターネットお役立ち情報
ビットバレーを中心に、ネット企業の株式公開ブームに沸いた一九九九年から二〇〇〇年にかけて起きた社会現象のことを「ネットバブル」という。ここではネットバブルとは一体何だったのか、そして、ネットバブルがなぜ起きたのかについて考えてみよう。ネットバブルは、「ネット企業株バブル」と言い換えることができる。ネット企業株という理由だけで、信じられないくらい高い株価がつくことに目をつけた若手起業家、投資家、企業、ベンチャーキャピタルなどが、ネット企業株にハイエナのように群がり、それが引き金となってネット企業の株価が高騰し続けた異常な現象だ。「世の中は金がすべて」という、拝金主義のなれの果て。ネットバブルの異常さを物語る具体的な例を紹介しよう。マザーズに最初に上場したネット企業の一つに、インターネット総合研究所がある。同社は、公募価格の一一七〇万円に対して、上場した日から三日間は株価がつかないほどの人気を集めることになる。そして、四目目になって初めて、額面五万円の株に五三〇〇万円という信じられない初値がつく。時価総額に計算すると、約七〇〇〇億円。これは、当時のＮＫＫと住友金属工業の時価総額の合計をはるかに超える水準だ。当時のインターネット総合研究所は、売上高七億円、経常利益七〇〇〇万円の会社。どう考えても、業績と時価総額がつり合っていない。
「インターネットによって就職仲介関係の事業がなくなるのか？」このような質問は非常によくきかれますが、それはインターネットのためにテレビや新聞や本がなくなるのかという質問と同じです。もちろんそんなことはおこりえないのです。このように、インターネットがメディアとして使われることで、いままでのメディアではむずかしかった人間の新しい関係というより、本質的だったのだけれど、メディアが果たせずにいた関係を提供していくことができると思います。結局たいせつなことは、まず人間の本来の関係というものは何であるかを考えて、それにふさわしいメディアを選び、それぞれの開発や利用を進めていかなければいけないということなのです。
インターネットの広告環境の変化とともにネット広告会社も変化を余儀なくされており、その一例として、近年、無視できない動きとなってきているのが、検索連動型広告と関連づけられる機会の多いＳＥＯビジネスであり、サイバーエージェントの先の決算報告でも、ＳＥＯは、「売り上げは少ないものの増収を牽引」と特筆されている。ＳＥＯとは「検索エンジン最適化」などと訳され、ＳＥＭ（検索エンジン・マーケティング）とともに、ネット広告会社が取り組みやすくなじみやすいコンサルティングサービスである。インターネット利用者にとって、検索エンジンはもはやなくてはならないものであり、逆に広告主など情報提供者の立場からすると、自社が検索結果の上位にランキングされるかどうかは、場合によってはその情報従供者の存亡にまでかかわる重い結果をもたらす。いささか倒錯した感じがしないわけではないが、つまり、製品・サービスの善し悪しよりも、検索エンジンの上位に載るか否が重要だったりするのである。